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「一括投資」と
「積立投資」は
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「一括投資」と「積立投資」はどちらが資産運用に適しているのでしょうか。
投資対象となる銘柄の値動きによっては、「積立投資(ドルコスト平均法)」よりも「一括投資」の方が、結果的に有利な場合もあります。

「一括投資」と「積立投資」について

「一括投資」をするタイミングに恵まれ、「底値圏」で買付けできた場合や、投資対象となる銘柄が「一本調子に上昇」するのであれば、「積立投資」よりも「一括投資」の方が運用益を得られます。
しかし、そのタイミングを見極めるのは投資のプロでも難しく至難の業であるため、「一括投資」をする際は、将来的な見通しや価格水準などを慎重に検討する必要があります。

「株式」などの値動きの大きい金融商品は、価格の変動をチェックしながら売買のタイミングを図ることが必要になります。しかし、頻繁に値動きをチェックすることは難しく、理想通りに売買ができるとは限りません。また、売買のタイミングを判断しかねているうちに利益を得るチャンスを逃してしまうこともあります。

「積立投資」であれば、買付けする銘柄や毎月の購入金額を最初に 決めて、それに基づいた買付けを自動的に行うことで、日々の 価格変動を気にする必要がありません。 「積立投資」であれば、買付けする銘柄や毎月の購入金額を最初に決めて、それに基づいた買付けを自動的に行うことで、日々の価格変動を気にする必要がありません。 そのため、忙しい人でもストレスなくコツコツと資産運用することができます。

「積立投資」のシミュレーション

それでは、「一括投資」と「積立投資」を比較するために、実際に過去20年間の「日経平均株価*」の動きを参考に「積立投資」をした場合に、どれくらいの投資効果があったのか、シミュレーションをしてみましょう。

  • 「日経平均株価(単に「日経平均」や「日経225」と呼称する場合があります。)」とは、日本経済新聞社が東証1部(2022年4月より「東証プライム市場」)に上場している銘柄のうち市場を代表する225銘柄を対象に算出するもので、よくニュースや新聞で目にする株価指数です。

[前提条件] みずほ証券株式会社「つみたて投資シミュレータ」より
・対象銘柄:日経平均株価(2000年1月~2019年12月)
・毎月の積立金額:1万円
・積立期間:20年・10年
(注)シミュレーション結果は、あくまでも過去の実績であり、将来的な利回りを保証または示唆するものではありません。また、手数料や税金等の費用が考慮されていないため、実際の数値とは異なります。

20年間(2000年1月~2019年12月)積立投資した場合

毎月1万円ずつを20年間にわたり積立投資をした場合の「積立総額(積立元本=240万円)」、「運用損益(トータルリターン)」および「達成額(積立総額+運用損益)」は、次のとおりです。

【日経平均株価(2000年1月~2019年12月)】

日経平均株価(2000年~2020年)

出所:QUICKデータをもとにみずほ証券作成

【20年間(2000年1月~2019年12月)の運用成果】

20年間(2000年~2020年)の運用成果

出典:みずほ証券HPより

「積立総額」は毎月1万円×20年間で240万円に、「運用損益」は+約198.2万円(+82.6%)となり、「積立総額」と「運用損益」の合計額である「達成額」は約438.2万円となっています。

「積立投資」は相場の急落に耐えられるの?

【前半10年間(2000年1月~2009年12月)の運用成果】

ちなみに、世界同時株安となったリーマンショック(2008年9月)直後の運用状況はどうだったのでしょうか。2000年1月から2019年12月の前半10年間のシミュレーションを見てみましょう。

前半10年間(2000年~2010年)の運用成果

出典:みずほ証券HPより

「積立総額」は毎月1万円×10年間で120万円に、「運用損益」は-約14万円(▲11.6%)で、「積立総額」と「運用損益」の合計額である「達成額」は約105.9万円となり、元本割れしています。
このように、「積立投資」を長く続ける途中では相場の急落も予想され、リーマンショック(2008年9月)が起きた際に投資をしていた人は大損をしたのではないかと思いがちです。

しかしながら、その後も継続して10年間、合計で20年間の「積立投資」をすることで、運用益として約198.2万円(+82.6%)を得ることができるのです。

「積立投資(ドルコスト平均法)」は、相場が下がった時にその分安い価格で多くの数量が買付けできることからトータルで買付単価を引き下げる効果があり、その後、相場が戻った際には運用益が期待できるのです。このように、「長期積立投資」は、積立期間中の相場の急落にも耐えられる資産形成の方法であるといえます。

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