株式会社 岩手銀行
登録金融機関 東北財務局長(登金)第3号
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投資信託の基礎知識

「投資信託って何?」「興味はあるけど難しそう…。」投資信託についてよく分からない方や初めて購入する方のために、これだけは知っておきたい!という投資信託の基礎知識をご案内します。投資信託をしっかり理解した上で賢く活用していきましょう。

投資信託のリスクとリターン

投資信託はリターンを期待できる反面リスクもあります。
二つの関係を理解しておくことが大事です。

リスクを「損すること」だと思っていませんか?

リスクとは「危険=損をする」という意味ではありません。
資産運用の世界では「リターン」とは、投資で得られる収益のことを指し、「リスク」とは、リターンの振れ幅のことを指します。一般的に大きなリターンが期待できる商品は、その分「リスク」も大きく、損失も大きくなる可能性もあります。これに対して、リスクを抑えようとすると、「リターン」の上限も小さくなるという関係があります。

リスクとリターンの関係(イメージ図)

主な投資リスク概要

価格変動リスクのアイコン

価格変動リスク

投資信託に組入れている株式などの有価証券や各種先物などの取引価格が変動する可能性のことをいいます。一般的に国内外の政治・経済情勢、企業の業績などの影響を受け、株価等は日々変動します。投資信託に組入れている株式、債券、金融派生商品などが値上がりすることは基準価額の上昇要因となりますし、値下がりすることは基準価額の下落要因となります。

価格変動リスク(イメージ図)

信用リスクのアイコン

信用リスク

有価証券などを発行している発行体が財務状況の悪化などにより利息・配当・償還金を支払できなくなることをいいます。一般的にこのような信用リスクが生じた場合、またそれが予想される場合には、有価証券などの価値が下落し、投資信託の基準価額が下落する要因となります。

信用リスク(イメージ図)

為替変動リスクのアイコン

為替変動リスク

外国為替相場の変動により外貨建資産の円換算評価額が変動することをいいます。一般的に投資信託に組込まれた通貨に対して円安になることは基準価額が上昇する要因となり、円高になることは基準価額が下落する要因となります。

為替変動リスク(イメージ図)

金利変動リスクのアイコン

金利変動リスク

投資信託に債券が組入れられる場合、金利が上昇すると債券価格が下落するため、基準価額が下落する要因となります。逆に金利が低下すると債券価格が上昇するため、基準価額が上昇する要因となります。

金利変動リスク(イメージ図)

リートに関するリスクのアイコン

リートに関するリスク

不動産市況(不動産価格、賃料相場、空室率)が悪化(改善)することは基準価額の下落(上昇)要因となります。また火災、自然災害、法制度の変更、金利動向も価格に影響を与え、基準価額の変動要因となります。

リートに関するリスク(イメージ図)

その他のリスクのアイコン

その他のリスク

どの投資資産も市場規模や取引量等により影響を受ける「流動性リスク」、投資対象国・地域における政治・経済情勢や規制等に関わる「カントリーリスク」、需給、天候、為替、政治的事由など様々な要因の影響を受ける「商品(コモディティ)の価格変動リスク」、投資する他のファンドの動向が変動要因となる「ファミリーファンドリスク」等があります。

※上記の主なリスクは一般的なリスク要因を記載したものであり、ファンドのすべてのリスクを網羅するものではありません。詳細は各ファンドの最新の「投資信託説明書(交付目論見書)」および「目論見書補完書面」を必ずご確認ください。

リスクを軽減するためには?

「卵は一つのカゴに盛るな」ということわざをご存知ですか?これは資産運用に関するイギリスのことわざです。一つのカゴにすべての卵を盛っていた場合、そのかごを落とせばすべての卵が割れてしまいますが、いくつかのカゴに分けて卵を盛っていれば、一つを落としてもすべての卵が割れてしまうことは避けられるという教えです。つまり、資産運用で大切なのは、「投資先や投資時期を分散させる」ということなのです。

リスクを小さくするために、一般的にとられる方法は3つあります。

1

資産分散

資金を一つの金融資産にまとめて投資せず、値動きの異なるさまざまな資産に分散して投資すれば、リスクも分散することができます。

資産分散(イメージ図)

2

長期保有

市場は、短期間でみると一時的な要因により大きく変動することがありますが、長期間でみると、この変動リスクが小さくなる傾向があります。

長期保有(イメージ図)

※上記グラフは、リスクと時間の関係を分かりやすく示すために、当行が作成した模式図で、実際の市場の動き等を表したものではありません。

3

時間分散

一回に全額を投資するのではなく、何回かに分けて投資したり、毎月一定額を投資するなどの方法で、購入時期を分散させることによって、平均購入単価が下がり、リスクを軽減できます。

時間分散(イメージ図)

※上記は、一般的なポイントを述べたものであり、将来の運用成果やリスク軽減効果を保証するものではありません。

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